昨年はあらゆるところで「SDGs」という言葉を目にして、会社や役所などで自然環境を保護するための取り組みを新たに行ったところも多いかもしれません。
特にCO2削減は20世紀からずっと国際的な人類の課題として提議されてきたため、以前から何か対策をしていたところもあると思います。
ではそもそもなぜCO2が環境に悪いとされているのでしょうか。
いまさら他人に聞けないCO2のことについて簡単にまとめました。
CO2は今どれぐらいまで増えている？
大気中のCO2濃度は産業革命以前（1750年頃）の約280ppmに比べて、現在は約385ppmと3割近く増加しています。[注1]
CO2の量は自動車やジェット機の登場、プラスチックや化学繊維の普及、中近東などでの大規模な油田開発などにより石油系燃料の消費が一気に増えたことで20世紀に急増しました。
2020年にはコロナの影響からCO2排出量が少し減りましたが、2021年にはコロナ前とほぼ同じになり、今後はさらに排出量が増えるといわれています。
しかしその一方で、CO2を吸収してくれる役割を持つ森林資源が年々減少しているのも地球温暖化の原因となっています。
農地開発や木材の確保のためにアフリカや南米を中心に大規模な森林伐採が行われつづけ、WWFの調べによると2004年からの13年間で世界中で日本の約1.2倍もの総面積の森林資源が消失していることが分かっています。
CO2が「環境に悪い」とされている理由
CO2が温室効果ガスの代表例として環境に悪いといわれている理由は、赤外線を放出する性質にあります。
太陽からの光が地球に届いたとき、地表では熱エネルギーを発生させる赤外線を放射します。
この時、大気中に含まれるCO2などの物質が赤外線を吸収すると、CO2から再び赤外線が放出されます。
太陽からも空中からも絶えず赤外線を受けることで地表は温められますが、CO2が増加すれば地表へ放射される赤外線も増えるので、温暖化につながるというわけです。
ちなみに大気圏に厚いCO2の層があることで知られる金星は、平均気温がなんと460℃にものぼると言われています。
次になぜ石油系燃料を燃焼させるとCO2が出るのかですが、これは石油系燃料の成り立ち方を見ればわかります。
石油は動植物の死骸が長い年月を経て炭化、さらに年月を重ねることで地球内部で圧縮されて液状化されることで生まれます。
石油系燃料を燃やすことで炭素が酸素と結合してCO2が生成されます。
再生エネルギーで本当にCO2は減らせる？
再生エネルギーは太陽光や風力など地球資源として無限に利用できるエネルギーです。
CO2を出さない点以外にも、枯渇しない点や外国からの輸入に依存しなくてすむ点などからも日本において古くから大規模な導入が検討されています。
日本の法律上、以下の7種類が「再生エネルギー」として指定されています。
- 太陽光
- 風力
- 水力
- 地熱
- 太陽熱
- 大気中の熱
- バイオマス燃料
3番の水力はダムによる発電なので、一番なじみのある方法でしょう。
太陽光・風力・地熱発電は日本でも地方で大規模な発電施設が次々とできています。
しかし再生エネルギーにもデメリットがないわけではなく、特に発電量が天候条件に大きく左右される点はほぼ全ての再生エネルギーに共通する弱点です。
海外ではオーストラリアやエジプトなどの日照時間が長い国では太陽光発電が、デンマークやイギリスなど風に恵まれた海に面している国では風力発電が盛んですが、地方や季節で天候が変わりやすい日本では安定した電力生産が外国ほどできないかもしれません。
さらに日本は外国に比べて地震や台風などの災害が多いため、発電施設が被害にあいやすいこともデメリットにあげられます。
これに対して、再生エネルギーとは別に石油系燃料の代替品としてここ10年あたりで注目されてきているのが「水素」です。
ガソリンではなく水素で動く自動車も登場し、東京には水素自動車のための「水素ステーション」もオープンしています。
しかし水素を発電用の燃料として使うには天然ガス（LNG）の数倍ものコストがかかるといわれて、今のところ現実性は少ないといわれています。[注2]
CO2を出さない方法で安定した電気を生産できれば、それに越したことはありませんが、現状はどの方法も課題がないわけではない…といったところですね。
まとめ
地球温暖化の一番の原因とされるCO2は、炭化した燃料を燃やすことで出てきます。
しかしCO2を全廃するために地球上の生産活動をすべて止めるわけにはいかないため、森林資源を保護してCO2の吸収量を維持することが何よりも重要です。
弊社ではカーボン・オフセットなどの活動を通じて、CO2削減のための森林保護を支援しています。
くわしくはダウンロード資料や関連リンクもご覧ください。
関連リンク
[注1] 環境省：「温暖化への疑問にお答えします!」
[注2] 経済産業省：「今後の水素政策の課題と対応の方向性中間整理（案）」
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