脱炭素化・SDGsの実現を目指す各企業の取り組み事例を紹介

脱炭素化・SDGsの実現を目指す各企業の取り組み事例を紹介SDGs

地球環境を守るため、「脱炭素化」「SDGs」の実現を目指す企業が増えています。

脱炭素化、SDGsの実現に向けた取り組みには、具体的にどのようなものがあるのでしょうか。

ここでは、国内外の企業の取り組み事例を紹介していきます。

脱炭素化・SDGsとは?地球環境を守るために欠かせない取り組みのこと

環境問題への意識の高まりにより、脱炭素化やSDGsに取り組む企業が増えています。

脱炭素化・SDGsは、地球環境を守るために欠かせない取り組みです。

  • 脱炭素化:温室効果ガスの排出を実質ゼロにし、地球温暖化を防止する
  • SDGs:17の開発目標を掲げ、持続可能性のある社会を実現する

ここでは脱炭素化・SDGsについて、順に見ていきます。

 

脱炭素化:カーボンニュートラル実現のための取り組み

カーボンニュートラルとはCO2などの温室効果ガスの排出量を吸収量と同じ値までおさえて、実質的な排出量がゼロになった状態です。

地球温暖化を食い止めるには、産業革命以降の地球上での平均気温上昇を1.5度以内におさえる必要があり、そのためには世界全体で2050年までにカーボンニュートラルを実現させなければならないといわれています。

 

現在、日本をはじめとする144ヶ国が同年までのカーボンニュートラル達成を掲げており、多くの機関や企業がCO2削減(脱炭素化)のための研究や行動に取り組んでいます。

単に化石燃料の消費量を減らすだけでなく、事業で発生したCO2をさまざまな形で再生利用するなど、脱炭素化にはユニークで画期的な試みも多くみられています。

その結果、2021年時点での温室効果ガス排出量は過去30年間で一番多かった2013年の8割ほどにまで下がりました。[注1]

 

SDGs:環境的にも社会的にも持続可能な世界を作るための取り組み

SDGsは「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略で、自然環境の保全や経済格差の是正など全ての人々が豊かで自由な生活を送れる社会を実現するための取り組みです。

SDGsでは17の目標と169の達成基準が定義されていて、2030年までの目標達成を目指しています。

現在もなお世界中の国や企業が目標達成のために様々な取り組みを実施しており、日本国内でも中小企業の3割がSDGs関連の取り組みを行っているといわれています。

また途上国での農地整備が「野生生物の生息地保護」や「現地住民の所得向上」などに寄与するように、一つの取り組みが複数の目標と関わっていることが多いのも特徴です。

 

脱炭素化・SDGsの達成に向けて取り組む企業の事例集

脱炭素化・SDGsの達成に向けた3つの取り組み事例を紹介します。

① フードロスとプラスチックごみを同時に減らす

デニーズやロイヤルホストなどの大手ファミレスチェーンやホテルチェーンでは、2022年よりフードロス削減のための取り組み「mottECO」を行っています。

mottECOはお店で食べきれない料理を自由に持って帰れるようにして、食品の廃棄量を減らす取り組みです。

持ち帰りに使われる容器は環境への負荷の少ない紙製のものを採用しているため、プラスチックごみの削減にもつながります。[注2]

 

② 持続可能な水資源を維持するために取り組む

「水と生きる」をコーポレート・メッセージに掲げているサントリーは、水資源のサステナビリティ向上のため独自に「水理念」を制定しています。

取水源となる森林の保護活動以外にも、ペットボトルの水平リサイクル技術の開発、海外での水源維持のための教育プログラムの展開など清潔な水資源を維持するための取り組みを数多く行っています。[注3]

 

③ 環境への負荷を抑えてデータ社会を支える

世界的な半導体メーカーのインテルでは、2040年までに事業活動全体でのCO2排出量ゼロ実現を目標に掲げています。

データセンターのIT機器から出た熱をエネルギー源として再生利用できるソリューションを他社と共同で開発するなど、データ社会に欠かせないインフラ整備を環境にやさしい形で運用しています。[注4]

 

まとめ

地球環境を守るため、脱炭素化・SDGsの実現に向けた取り組みを

環境問題への意識の高まりを受けて、多くの企業が「脱炭素化・SDGs」を経営視点に取り入れています。

これから製品やサービスを利用するときは、脱炭素化・SDGsへの貢献度が高い企業を選ぶことで、間接的に環境保護に貢献可能です。

東洋美術印刷は脱炭素化・SDGsの実現に向けて、「カーボンオフセット」をパートナー企業に提供しています。

カーボンオフセットを利用し、印刷物製造時にどうしても発生してしまう二酸化炭素の排出権を購入することで、排出量を相殺して実質的にゼロにすることが可能です。

 

関連リンク

[注1] 環境省:「2021年度(令和3年度)の温室効果ガス排出・吸収量(確報値)について」
[注2] PR TIMES:「食べ残しのお持ち帰り「mottECO(モッテコ)」を2022年4月より開始します」

[注3] 水|水・CO2|サステナビリティ|サントリー食品インターナショナル
[注4] PR TIMES:「インテル 世界全体の事業活動において2040年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにするコミットメントを公表」

 

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