【2020年度版】大手ECサイト売上順位TOP4を紹介！

経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」によると、令和元年（2019年）のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場の規模は、前年比7.65％増の19.4兆円でした。[注1]

急成長を続けるEC市場で、高い流通総額（取扱高）を占めるのが大手ECサイトです。

この記事では、楽天やAmazonなどの大手ECサイトの2021年5月時点での国内売上順位や、今後のEC市場の展望や成長要因を解説します。

ようちゃん

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ECサイトの国内売上順位TOP4
EC業界の動向は？今後の伸びしろや市場環境の変化を解説
1. まだまだEC化率が低く、とくにBtoCは伸びしろあり
2. コロナ禍での消費行動の変化がEC業界の後押しに
まとめ
1. 関連リンク

ECサイトの国内売上順位TOP4

ECサイトのなかでも、楽天やAmazonのように加盟店舗が商品を販売できる仕組みを持つプラットフォームがEC市場の主力プレイヤーです。

各社の投資家向け広報などを参考に、大手ECサイトの流通総額（取扱高）順位を発表します。

① 楽天：約4.5兆円

楽天の2020年度通期の国内向けEC流通総額は約4.5兆円で、国内のECサイトではトップでした。

とくに新型コロナウイルス感染症の流行を受け、オンラインショッピングの需要が拡大した第4四半期（10～12月）の流通総額が大幅に増加し、前年同期比45.2%増を達成しました。[注2]

なお、この数字には楽天トラベル、ラクマ、楽天24（ダイレクト）、楽天西友ネットスーパーといった関連サービスの取扱高もふくまれますが、主要プラットフォームの「楽天市場」だけでも、流通総額が3兆円を超えています。

② Amazon：約3.2兆円

Amazonの日本事業（アマゾンジャパン）は、国内向けEC流通総額の数字を公開していません。

通販新聞の試算によると、2019年の国内向けEC流通総額は約3兆円。[注3]

また、インプレスの運営する「ネットショップ担当者フォーラム」の試算では、Amazonマーケットプレイスなどの手数料が販売額の約10%と仮定し、Amazonの国内売上高の数字から逆算した場合、2018年の国内向けEC流通総額は3.2兆円を超えると見られています。[注4]

③ Yahoo!ショッピング：約1.03兆円

「Yahoo!ショッピング」を運営するZホールディングス株式会社の発表によると、2019年のショッピング事業（ECモール）の取扱高は約1.03兆円で、前年度比34.5%の増加でした。[注5]

とくに「巣ごもり消費」の増加を受けた第1四半期（4～6月）の伸びが大きく、前年同期比85.9%増の3,793億円を記録しています。[注6]

④ メルカリ：約0.62兆円

フリマアプリ「メルカリ」の2020年の国内向けEC流通総額は、前年度比27.7％増の約0.62兆円でした。[注7]

「レディーズ」「コスメ美容」のカテゴリの構成比が減少した一方で、「エンタメホビー」「家電」の構成比が伸びています。

EC業界の動向は？今後の伸びしろや市場環境の変化を解説

これから、国内のEC市場はどのように変化していくのでしょうか。

EC業界の今後の伸びしろや、市場環境に変化を与えるポイントを解説します。

まだまだEC化率が低く、とくにBtoCは伸びしろあり

日本での国内EC市場は急速に拡大していますが、商取引全体に対する電子商取引の割合である「EC化率」はそれほど高くありません。

経済産業省の調べによると、BtoC-EC（消費者向け電子商取引）の2019年のEC化率は約6.76%、BtoB-EC（企業間電子商取引）のEC化率は約31.7%です。[注1]

特に一般消費者を対象としたBtoCのEC化率が低く、まだまだ伸びしろを残していることがわかります。

コロナ禍での消費行動の変化がEC業界の後押しに

コロナ禍の行動制限や外出自粛によって、消費者の行動は大きく変化しました。

家に居ながら買い物をする巣ごもり消費のトレンドが拡大し結果、国内ECサイトも取扱高を伸ばしています。

コロナ禍の収束が見えないニューノーマルな状況下で、今後もオンラインショッピング利用の増加が予想されます。

まとめ

コロナ禍の消費行動の変化で、大手ECサイトは軒並み流通総額が増加

この記事では、投資家向け広報などを参考にしたところ、大手ECサイトの売上順位は以下のとおりの結果でした。

1位：楽天（約4.5兆円）
2位：Amazon（約3.2兆円）
3位：Yahoo!ショッピング（約1.03兆円）
4位：メルカリ（約0.62兆円）

大手ECサイトに共通しているのが、コロナ禍の消費行動の変化によって、取扱高が増加している点です。

日本国内の商取引のEC化率はまだまだ低く、今後も大きな伸びしろが残されています。