店舗集客・販促のためにコロナ禍の今できる対策をジャンル別に解説

新型コロナの影響により、小売店や飲食店は大きなダメージを受けています。

特に大きな影響を受けたのが、リアル店舗における集客・販促活動です。

ここでは、政府や自治体が提供するGoToEatキャンペーン以外に、各企業や店舗が今できる店舗集客・販促の施策について解説していきます。

新型コロナの影響により小売店や飲食店の来客数・売上は減少している

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を受け、多くの小売店や飲食店で来客数・売上の減少が見られます。

株式会社モスコソリューションズの調べによると、新型コロナの影響でもっとも大きかったものとして、「来客数が減った」を挙げた店舗は35.8%、「売上が減った」を挙げた店舗は32.7%に達しています。

緊急事態宣言を受けた外出自粛の広まりや、自宅にいながら買い物や娯楽を楽しむ「巣ごもり消費」の影響で、小売店や飲食店の店舗集客は厳しい状況に直面しています。

一方で、小売店や飲食店は新たな販促活動として、SNSの活用（18.8%）やLINE公式アカウントの活用（16.5%）を行うなど、ウィズコロナ時代ならではの店舗集客・販促に乗り出しています。[注1]

コロナ禍の今だからこそできる店舗集客があります。

ここではウィズコロナ時代の消費行動の変化に対応した、販促活動のコツを3点紹介していきます。

さまざまなメディアを通じて付加価値の高い情報を発信し、見込み客を集め、購買意欲を高めるマーケティング手法を「コンテンツマーケティング」といいます。

ウィズコロナ時代では、感染への恐れや外出自粛の影響で、自宅にいながら消費活動を行う「巣ごもり消費」が拡大しました。

それに伴い、スマホやタブレットの使用時間も増えています。

SNSやオウンドメディアを活用して新商品や新メニューの案内、季節フェアやキャンペーンといった付加価値の高い情報を発信することで、多くの見込み客を集められます。

人の密集を避ける「3密」や「ソーシャルディスタンス」など、コロナ禍によって人々の消費行動は変化しました。

どうしても人が集まってしまうリアル店舗では、感染リスクを恐れる顧客の需要に応えるため、新たに「非接触型」の店舗づくりが進められています。

代表的なものが、デジタル技術とリアル店舗を組み合わせた「スマートストア」です。

専用のレーンを通るだけで決済が可能な「スマートショッピングカート」、バーコードをかざすだけで商品を購入できる「セルフ決済サービス」など、さまざまなサービスが次々と開発されています。

「3密」を避けたい顧客ニーズに応え、感染リスクを避けて安心安全に買い物ができる場をつくることが、ウィズコロナ時代の店舗集客のポイントです。

感染者集団（クラスター）の発生を防ぐため、一部の小売店や飲食店では、一度の来店数を抑え、感染リスクを下げる施策が取られています。

集客人数が絞られるウィズコロナ時代では、顧客の再来店を促し、リピーターを獲得することが販促活動のポイントです。

そこで役立つのが、顧客1人ひとりの属性に合わせ、最適なキャンペーンの案内や情報発信を行う「パーソナライズマーケティング」です。

例えば以下のような条件に基づき、広告やキャンペーンの配信内容を変えることで再集客効果が高まります。

パーソナライズマーケティングの代表例が、世界的なコーヒーチェーンのスターバックスです。

スターバックスでは、専用アプリを活用して顧客の購買履歴を分析し、好みに合ったキャンペーンをオファーして、再来店を促すプロモーションを行っています。

コロナ禍で集客人数が絞られるからこそ、顧客1人ひとりを大切にした販促活動が求められます。

ウィズコロナ時代ならではの店舗集客・販促を

ここまで、ウィズコロナ時代ならではの店舗集客・販促について解説してきました。

自宅にいながら消費活動を行う「巣ごもり消費」や、人の密集を避ける「3密」「ソーシャルディスタンス」など、コロナ以前と比べ消費行動は大きく変化しました。

コンテンツマーケティングやパーソナライズマーケティング、非接触型の店舗づくりなどコロナ禍の消費行動の変化に対応した販促が必要です。