ドローン飛ばしてみませんか。企業VPでのドローン撮影で知っておきたいこと。

かぞP

みなさまこんにちは。

TOKYO2020オリンピック開会式でのドローンを使った演出は、まだ記憶に新しいと思います。

使用されたドローンは1824機。搭載されたLEDは40億以上の色の光を表現でき、その動きは1台のPCで制御されているそうです。

あの数のドローンを1台のPCでコントロールできるなんて、技術の進歩はすごいですね。

そんなドローンを使った撮影ですが、ここ10年でテレビをはじめ企業VPなどでも当たり前のように使われるようになりました。
企業VPでは会社や工場紹介、住宅系の動画などで特に目にする機会が多いのではないでしょうか。

そんな身近になったドローン映像ですが、実際にドローン撮影を依頼した経験のある方はまだまだ少ないのではないかと思います。

今回は初めてドローン撮影を依頼するとき、知っておくと「スムーズに話ができるかも？」という知識を少し書かせていただきます。

① ドローンの種類

ドローンと一口にいっても種類がたくさんあり、撮影用途によって向き不向きがあります。

どのような目的で撮りたいのか、屋外か、室内か、どのくらいの画像サイズで撮りたいのかなど諸条件によって用意する機材・人員・金額が変わりますので、できるだけ明確にしておくとスムーズに進みます。

ドローンはその性質上、安全面等の問題により撮影できない場合があります。

撮影できない場合

撮影場所周囲200〜300m以内に放送局、変電所、送電線、電波塔、港、自衛隊や米軍等の基地がある場所での使用は、法律で飛行を禁止されています。
これは強い電波の影響により安全な操縦ができなくなる可能性があるためです。
国土交通大臣や空港事務所長から許可が下りない場合。
人が密集した場所や、常に人や車の往来のある場所で使用する場合。
例えば都内の繁華街など。
公共交通機関、幹線道路の付近またはそれを横切って使用する場合。
ロケハンをした結果、撮影現場が安全な飛行ができないと判断した場合。
その他、公序良俗に反する使用の場合。

また上記に該当しなくても、例えば「工場内を撮影しようとした時に何かが干渉してうまく飛ばない」ということもありますので、できるだけロケハンをすることをお勧めします。

以下に該当する場合は、事前に申請等が必要になります。

事前に申請許可が必要なケース

また、自社の私有地以外で飛ばしたい場合は、その土地の所有者への許可取得も必要となります。

事前の承認が必要なケース

承認に関しては数週間かかることもありますので、余裕をもったスケジューリングをしておくと安心です。

ただしカメラマンが「包括許可」を取得している場合は、承認に関しては個別申請をしなくてもOKなこともあります。

余談ですが、弊社は「包括許可」を取得しているカメラマンと提携しておりますので、お気軽にご相談ください。

いかがでしたでしょうか。

今回は実際に飛行させる前に詰めなければいけないことについて、ご紹介させていただきました。

ドローン撮影は上記の飛行条件さえクリアできれば、後は通常の撮影に近い感覚で撮影できますので、興味がある方はまずは気軽に相談してみてください。

それではまた。


ハタナカヨウ	最近入社しました。東洋美術印刷のサービスの魅力を中心に様々なことをコムデザで紹介いたします。