ニューノーマルで通販業界はどう変わる？新型コロナ前後の変化を統計データで解説

新型コロナウイルス感染症が社会経済に与えた影響により、「ニューノーマル（New Normal）」と呼ばれる新しい生活様式が生まれました。

消費者行動の変容にともない、なるべく外出を避けて買い物をする「巣ごもり消費」というライフスタイルが生まれた結果、EC・通販業界は大きな転機を迎えています。

エルテックス社の調べによると、コロナ禍以前よりも「EC・通販ニーズが高まった」と回答したEC・通販事業者は、全体のほぼ半数の約49.3%です。

一方41.7%の事業者が「サービス強化をしたほうが良い」と感じており、コロナ対応に向けた課題も散見されます。[注1]

EC・通販事業者はニューノーマルの消費者ニーズに対応し、新たなプロモーション戦略を打ち出していく必要があります。

この記事では新型コロナ前後の通販業界の変化や、プロモーション戦略の変化について統計データに基づき解説していきます。

通販業界の新型コロナの影響は？最重要課題は「広告メディアの使い方」

新型コロナウイルス感染症の感染拡大前後で、通販業界にどのような変化が起きたのでしょうか。

エルテックス社が実施したアンケート調査によると、EC・通販業界でもっとも関心が高まっているのは「広告メディアの使い方」についてです。

2020年度の調査では、全体の42.3%が主な悩みごとについて「広告メディアの使い方や広告投下の配分」だと回答しています。

一方「新型コロナウイルスなどの感染対策」に悩んでいると回答した通販事業者は15.7%にとどまりました。[注2]

新型コロナウイルス感染症によって消費行動がオンライン化して、通販サービスのニーズが高まりました。

新型コロナウイルス感染症が与えるビジネス上のインパクトよりも、ニューノーマル時代の消費行動の変容に対して、「広告・プロモーションの力でどう対応していくか」という点に通販業界の関心が集まっています。

感染症と共に生きるウィズコロナ時代に、一般消費者の行動はどのように変化したのでしょうか。

三井住友カード株式会社の調べによると、2020年1月から3月にかけて「ECモール・通販」「ペット関連」「通信サービス」の3つの業種でカード決済金額が大幅に増加しました。

いずれも在宅時に関連した消費行動であり、なるべく外出せずに買い物する「巣ごもり消費」の傾向が増えています。

通販業界においては、特に高齢者層を中心に実店舗からECサイトへのシフトが見られます。

クレジットカードの決済件数を世代別に見ると、ECモールや通販サイトで決済を行ったシニア層の割合は、20代や30代の若年層よりも大幅な増加が見られます。[注3]

新型コロナウイルスの第二波、第三波がまだ予断を許さない中、高齢者は自分の身を守るため、積極的にECサイトを利用しています。

通販業界は若年層だけでなく、60代・70代を対象としたシニアマーケティングが必要です。

なるべく外出を避ける「巣ごもり消費」が浸透するなかで、通販業界のプロモーション戦略は大きく変化しています。

インターネットの利用時間の増加や、電子書籍・動画メディア・オンラインゲームといったデジタルコンテンツの需要増を受けて、通販事業者はインターネット広告や動画広告を積極的に活用しています。

GMOインターネットグループの調査によると、マーケティング担当者の55.6%が、プロモーションにおいて「インターネット広告の重要性が増している」と回答しています。

インターネット広告のうち、とくに重要度が高い広告種別は「動画広告」でした。[注4]

消費行動のオンライン化に対応するためには、チラシやダイレクトメッセージのようなアナログ広告戦略に加えて、インターネット広告や動画広告といったデジタル広告戦略を組み合わせていく必要があります。

消費行動の変化を理解し、ウィズコロナ時代ならではのプロモーション戦略を

新型コロナウイルスの影響により実店舗よりECを優先する「巣ごもり消費」のトレンドが生まれた結果、通販サイトの重要性が増えており、特にインパクトが大きいのが60代や70代のシニア層です。

コロナ禍を生き延びるには、消費者行動の変化に対応してニューノーマルの時代ならではのプロモーション戦略を打ち出していくことが大切です。


丸山博司	マーケティング＆営業本部長　兼マーケティング部長 1995年に東洋美術印刷株式会社入社。営業職を経て2016年からマーケティングマネージャーとして従事。UCDA認定1級資格を保有し、「わかりやすい情報提供」のコンサルティングも行っている。