大学の学習環境はDXでどう変わる?推進するメリットを経営・学生目線で解説

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経済産業省が2018年9月にDXレポートを発表して以来、産業界ではDX推進に向けた取り組みが本格的にスタートしました

近年はコロナ禍の影響により、臨時休校の要請やオンライン授業の普及など、教育機関においても大きな変化が起きつつあります。文部科学省がDX推進に向けたプランを策定したこともあり、DXの実現を目指す大学が増加しました。

この記事では、大学がDXを推進するメリットや事例を紹介します。

文部科学省が定めたDX推進の2つのプラン

文部科学省は大学のDXを推進するため、「Scheem-D(スキーム・ディー)」「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」の2つのプランを策定しました。

いずれもデータやデジタル技術と教育分野を結びつけ、学びの場の変革を促す点に特徴があります。

① Scheem-D(スキーム・ディー)

Scheem-Dは、正式名称を「大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ~Withコロナ/Afterコロナ時代の大学教育の創造~」といい、デジタル技術を用いて大学の授業価値を高めるための取り組みを指します。[注1]

Scheem-Dの核となるのが、大学教員とデジタル技術者がマッチングする「Pitchイベント」です。

Pitchイベントを通じ、デジタル技術を取り入れたい大学教員とスキルやノウハウを持つ技術者のマッチングを促進することで、産学連携でのDXを目指します。

② デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン

デジタルを活用した大学・高専教育高度化プランは、デジタル技術を導入して「学修者本位の教育の実現」「学びの質の向上」を目指す大学・高専を対象とし、環境整備に必要な費用を支援する取り組みです。2021年3月11の時点で、全国54箇所の大学・高専が参加しています。[注2]

たとえば、オンラインでの成績管理や学修管理システム(LMS)の導入、VR(Virtual Reality)を活用した豊かな学びの場の提供など、デジタル技術と教育を組み合わせた事業がプランの対象となっています。

大学がDXを推進するメリットは? 経営側・学生側の目線で解説

大学がDXを推進すれば、経営側・学生側それぞれにメリットがあります。大学側は経営モデルを変革し、ニューノーマルな時代に対応した働き方を実現できます。

一方、学生側は居住地に関係なく、オンラインで質の高い学びの機会を得ることができるのがメリットです。大学がDXを実現するメリットを経営側・学生側の目線で解説します。

経営側はニューノーマルな時代に対応した働き方を実現できる

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけとして、テレワークやリモートワークで働く大学職員が増加しました。コロナ禍でも教育サービスを提供しつづけるには、オンライン授業の導入や遠隔での学生管理が必要です。

たとえば学修管理システム(LMS)の導入やデジタルコンテンツの活用など、積極的にデジタル技術を活用することで、ニューノーマルな時代に対応した働き方を実現できます。

大学におけるDXへの取り組み事例として次のようなものがあります。

  • 学内の文書を電子化し、大学職員が在宅で事務作業を行えるようになる
  • オンライン会議システムを導入し、稟議や決裁などの手続きの一部もオンラインに移行する
  • チャットボットを大学ホームページに設置し、学生サポートをオンライン化する
  • 在校生や卒業生のデータをシステムに集約し、就職支援を効率化する

学生側は質の高い学びの機会を得られる

大学がDXを推進し、オンライン授業やオンデマンド配信での授業が受けられるようになれば、学生側は時間や場所を問わず学びの機会を得られます

オンライン授業なら、海外や遠隔地の学生が気軽に参加できるのも大きなメリットです。また、多くの大学が意欲的に取り入れているのがVRを活用した授業です。VRを始めとした最先端のデジタル技術を授業に取り入れることで学びの質が向上し、デジタルネイティブ世代の学習ニーズに応えられます。

このようにDXの推進には経営側・学生側それぞれメリットがあります

DXを推進している大学の事例を紹介

DX推進に向けて先進的な取り組みを行っている事例として、九州大学が2021年に設立したラーニングアナリティクスセンターが挙げられます。

ラーニングアナリティクスセンターでは、学内の学修管理システムやシラバスなどを連携させ、学びの場に欠かせないデータを一元管理する仕組みを導入しました。教育データを1つのシステムに一本化することで、教職員の生産性向上や学生の学習状況の見える化を実現しています

また、九州大学はAIチャットボットを活用して学習支援窓口を自動化し、学生の利便性向上にも取り組んでいます。

ラーニングアナリティクスセンターで蓄積した教育データとチャットボットを紐づけることで、教職員の負担を軽減しながら、学生1人ひとりの学びをきめ細かくサポートできるようになりました。

まとめ

ニューノーマルな時代に対応するには教育機関もDX推進が必要

文部科学省が「Scheem-D」「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」などのDX推進プランを策定したことを受け、データやデジタル技術の導入を検討する大学が増えています。

DXを推進し、経営モデルを変革することで、大学側は業務効率化やワークライフバランスの向上を実現可能です。一方、学生にとってもリモートやオンラインで質の高い学びの機会が得られるというメリットがあります。

教育機関でDXが進む背景を知り、DX推進に向けたサービスの導入や組織体制づくりに取り組みましょう。

関連リンク

[注1] 文部科学省:大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ(Scheem-D)
[注2] 文部科学省:「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」実施機関の決定について

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